日本での落雷人身事故の特徴は、@死亡率が異常に高すぎる。(例えば米国の3倍超えであり、日本では被災者の8割以上が死亡する。)A今日の「科学的常識」をもってすれば当然、簡単に防止できる事故が「知識不足」により起こる。B人口に対する事故発生数が多すぎる。それは先進諸国中最悪である。と指摘されており、実際、いまだに学校行事での悲惨な死亡事故も絶えません。稲妻はヒトの視覚、聴覚で認識できる限界、10km以遠からでも容赦なく襲ってきます。これを捉えることができるのは、電子の目と耳、すなわち雷警報機だけです。この雷警報機はユーマン型であり、内部にコンピュータを有し、メモリに蓄積されている、長年にわたり地球上の各所でひとつひとつ観測されてきた稲妻発生時の電磁界データと瞬時に突合、的確に警報を出します。雷の性質に関する知識とあわせて使うと、大変便利で効果的、概ね半径60km圏内の稲妻(雲放電・落雷のどちらも)を、少しぐらいの障害物があっても非常に的確に捉え、各種必要な対応に有為に貢献します。
● 特長
  ☆ 定格エリア内での、最悪は竜巻発生の恐れのある強力な雷雲の発生まで検知します。
    このため米国では「竜巻警報機」としても30年以上使用されています。 特許とノウハウにより、携帯型
    では本製品のみの有する機能です。
  ☆ 今発生した稲妻までのおよその距離がわかります。   
  ☆ 簡単操作。「雷に関する知識」で広範に利用できます。このため特に欧米の学校に広く普及しています。
  ☆ 持ち運びながら使用できます。船舶、自動車搭載でもOKです。
  ☆ 日本海側特有の冬期雷検知にも有効。オールシーズン使用できます。
学校での落雷事故防止はもう「国際標準」。最も怖いのは「まさか」です。
日本でも学校での落雷人身事故防止は各教員の「個人責任」との見解が示されました。
本製品は、欧米の学校で最も古くに採用され、現在最もよく普及している実績のある人身防護用雷警報機であり、平成2511 文部科学省25ス学健第9号の2「落雷事故防止のための適切な措置」に十分、用いることのできるものです。
特に文部科学省より平成25年3月25日、事務連絡扱いで配布された学校防災のための参考 資料「『生きる力』を育む防災教育の展開」(平成24年度改訂)に、雷などへの初期対応や避難について示されていますので、これらの資料と合わせてのご検討をお願いします。
雷などへの初期対応や避難について徹底されていなかった、また気象レーダー情報網が整備されていなかった2000年までは、本製品のみの使用による落雷事故が全世界で6件、報告されています。以降は気象レーダー情報などとの併用により、ゼロになっています。
○ 学 校 納 入 実 績 (日本)
        ○ 福岡県立 某 高等学様  様 
        ○ 長崎県立 某 高等学校  様 
        ○ 宮崎県立 某 高等学校  様
        ○ 熊本県立 某 高等学校  様 
        ○ 島根県立 某 高等学校  様 
        ○ 京都府立 某 高等学校  様 
        ○ 奈良県立 某 高等学校  様 
                 その他、全国36の小・中・高等学校 様 (2015年末 現在。)
○ 学 校 納 入 実 績 (海外)
        ○ 約 79,000 校   製造元集計 (2015年末 現在。)
                                             
○ 本製品を用いた場合の学校での落雷人身事故防止実績 (全世界)
        ○ 99.9997  %  事故発生件数6件(気象レーダー情報網整備前の2000年まで。) 
        ○ 100.0000 %  事故発生件数0件(気象レーダー情報網整備後の2001年以降。)
                            製造元集計 (2013年 1月現在。)
○ 本製品を用いない場合の学校での落雷人身事故発生率 (17ヶ国)
        ○ 0.0002 %    製造元推定値。
                      気象レーダー情報などのみによる安全対策の場合。2008年現在。
                      日本については、信頼できる詳細な被害統計がないため不明であるが、
                      同程度の雷の発生する米国統計を基にすると、6年に1回程度の事故
                      発生があると推測される。
                      すなわち実績上、本製品はこれをゼロにすることができる。 
○ その他 参考データ
 @ いわゆる「ゲリラ豪雨」検知成功率 (日本) 約 80%      製造元・輸入元推定値(2013年)
 A  いわゆる「ゲリラ豪雨」過剰検知率 (日本) 約 60%      製造元・輸入元推定値(2013年)
                      定義が曖昧なため、時間雨量30ミリメートル以上の局地的降雨現象と
                      定義し、平年で推定。この局地的に激しい雨をもたらす雲のうち、稲妻
                      を伴うものの割合は全体の80%であるため、2割は検知できない。
                      また稲妻を伴うからといって、必ずしも「ゲリラ豪雨」になるとは限ら
                      ず「結果として外れ」になることも多い。他の気象情報の併用が必要。
 B 竜巻などのいわゆる「大嵐」検知成功率 (全世界) 97%     製造元試験集計値(2004年)
 C  竜巻などのいわゆる「大嵐」過剰検知率 (全世界) 50%以上。  製造元試験集計値(2004年)
                      激しい稲妻がある場合でも、そのうち例えば竜巻に至る確率は10%
                      程度までと低いため、過剰検知率も高い。
スカイスキャンは「直上雷」を検出できません。なぜならば直上雷はその場で発生する雷雲で、その場でいきなり落雷が始まるからです。スカイスキャンが有効なのは「接近してくる雷」です。日本ではこちらのタイプの雷のほうが圧倒的に多いです。このタイプの雷は、目視観測での危険性判断が難しく「逃げ遅れ」になりがちなのが問題です。このため雷警報機によるのが賢明です。
一方、直上雷は雷警報機によらなくても、ヒトの五感で十分、被害予見可能なものです。@急に冷たい風が吹き、あっという間に空が曇ってきた。A雲の動きを観ると、見える範囲で回転してきた。B風向きが激しく変化してきた。Cはるか上空、真上でかすかに雷鳴が聞こえた。など直上雷の発生は十分、予見できます。直上雷はこれら、「来る」とわかってから落雷が始まるまでに統計上、10分程度の余裕がありますので、その間に迅速に避難を完了します。

● 使用例 
学校内での体育授業、部活動などでの使用例です。監視員(指導員=体育の先生など)がスカイスキャンを携帯し、天候を監視している例です。

併せてこの例では、監視員は、スカイスキャンが警報を出した場合、関係者に一斉連絡するため、また校内気象レーダー受信端末監視者からの情報を受信、情報交換するためのトランシーバを携帯しています。

スカイスキャンは特定小電力トランシーバ、簡易無線、携帯電話など、無線従事者資格を必要としない程度の強さの電波を輻射する機器(無線設備)に対して誤動作しない、また感度低下もしないように作られています。このため遠隔地にある、他の気象情報受信源からの情報をワイヤレスでリアルタイムに受け取ることができ、学校単独で児童生徒のための強力な避難誘導体制を構築することができます。

もちろん職員室内などに置いての使用もできます。

例えば写真の動作となっているときには、雷雲は頭上にあり、屋内に避難している児童生徒を決して建物外に出すべきではありません。

また大雨警報発令、授業中止、下校と決定しても、スカイスキャンからの警報がなくなり、少なくとも30分を経過するまでは決して安易に児童生徒を下校させるべきではありません。

落雷人身事故が多く発生するのは、雷活動が始まったときではなく、終わる前です。すなわち「雷鳴も聞こえなくなった。雨も止み、青空も見えてきたから大丈夫だろう。」で屋外活動を再開した直後、稲妻に襲われるパターンです。「避難解除」のタイミング判断は「避難開始」のタイミング判断よりもはるかに難しいことがその理由になります。例えば日本での一般的な寒冷前線などに伴う雷の場合、しばしば、次々に前線上に雷雲が形成されます。すなわち、ひとつの雷雲が消滅しても前線が頭上にある限り、新たに形成された雷雲からの稲妻により落雷被害に遭うことがあるため「様子見」が最も肝腎になります。

スカイスキャンが特に有効であるのは、この難しい、また実用上最も求められる「様子見」=「避難解除のタイミング判断」を誰でも間違いなく簡単にできることです。

野外活動など、集団活動における屋外活動者の安全確保にも効果的です。

学校行事であれば、併せて、学校にある気象情報端末からの情報を、携帯電話などで受け取ることができるようにしておけば、学校での体育授業などでの使用と全く同じ強力な監視・避難誘導体制を構築することができます。

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